【社会論説】 第四革命下においては経済だけでなく、政治の世界にも影響を及ぼす。下手な議員や官僚ならばＡＩの方が判断が優れている等の論である。その影響は教育の世界にも届き始めた。とある実業家が学校教育の在り方につき、疑義を投げつける。現在の「学校に意味はあるのか」と。
近代の学校制度はフランスに倣い、明治六年に始まった。小学・中学・大学の三段階。明治時代より小学校を卒業し、稼業等に勤しむ子ども達を念頭に置き、心豊かに生き抜く力を養おうと意識していた。進学系では最終の旧・七帝大を経て大日本帝国に貢献する臣民としての教育を施していく。それは詰まる所、優れた政治家や官僚、軍人、経済人を育成する為の教育システムであった。
その教育システムは奏功し、大正時代にはアジアで一番の教育システムを有する国と成った。
だが、欧米の植民地支配（ブロック経済）の戦略により世界情勢は緊張。大日本帝国は軍事へ大きく舵を切る事になり、教育内容も変わった。第二次大戦後、米国による連合国軍 最高司令官 総司令部（ＧＨＱ）と民間情報教育局（ＣＩＥ）は徹底的に戦前の教育を破壊。右から書き始める日本語を左からに変えたり、皇紀を新聞から消して西暦を元号より前にしたり、とやりたい放題であった。公用語もあわや英語となる所であった。
戦後の日本の教育システムは宗主国・米国に逆らわない様に施された。しかし、昭和の終盤には「ジャパン アズ Ｎｏ．１」と焼け野原から米国を脅かす存在までに回復し、成長した。その最終形が「ゆとり教育」となる。始まりは昭和五十五年。現在、言われている「ゆとり世代」は、このゆとり教育の第四段階の事で、平成十四年から始まった学習内容の三割削減等だ。これは、詰め込み教育への批判が大義だが、実際は日本人の知能指数の低下を目論み、アジアで一番強い精神力を破壊する事にあった。再び米国に挑まない為に。
事実、日本人のモラルは極端に低下してないだろうか。個人主義が若手に蔓延り、日本人と得意とする集団主義（絶対的成果の高度化）は衰えている。
安倍政権は、ゆとり教育自体に終止符を打った。これからは米国に逆らわない教育ではなく、世界で一番歴史のある国・日本を未来にも希望あると思える教育に変えるべきであろう。当然に第二次大戦で痛みを伴った中・韓は非難するに違いない。それに準じる左派も日本人らしさを取り戻す教育を非難するだろう。
「気合い」「根性」を非科学的と否定する。だが一方の米国は「ガッツ」等で精神性を肯定する。スタミナ等、未だに科学で解明できないものは多い。ただ、日本の精神論は武士道や和洋折衷等の様に結果が奏功している。日本という自身の文化と他国の文化を上手く採り入れながら成長してきた。
子どもの頃の教育は大人になった自身を支える。弱い子どもでは搾取され、希望の無い人生を歩むだけだ。強い子どもを育てる必要がある。その為には今一度、日本の大人が一人でも多く再起する事だ。上場企業の主要株主を眺める限り、米国は日本に希望を齎さない。自身の国の希望は自身で生み出さなければならない。第四革命下において、学府を中心に教育を再考する。学校では生きていける力を教えるべきだろう。
それは一国民として未来の世代に責任を負う事を意味する。
（了）
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