女性は運動の習慣化が得意、求められる若手健康の環境増進

【スポーツ論説】　健康は仕事において人生において最上位のものである。金銭や友人関係等よりも上位、正に最上位である。健康は運動で培う。運動をすれば、適度な筋力や体力、反射神経がつく。

国は概ね三年に一度、国民の『体力・スポーツに関する世論調査』を昭和五十四年度から行っている。最新は平成二十四年度。文科省が実施した。調査結果によれば、女性よりも男性の方が「健康である」という回答が多い。体力の自信に関しても同じだ。運動不足は女性の方が多く感じており、六年から運動不足が増加傾向にある。

しかも女性は直近一年で「運動やスポーツをしなかった」が高くなっている。その内容をみると、二十代と三十代では「ランニング（ジョギング）」が多い。頻度をみるとスポーツを行った者の内、週に一回以上は六割を占める。過半がスポーツの習慣化に成功している。ここは女性の方が多い。

　五輪の開催地である都も二十七年に「都民のスポーツ活動に関する世論調査」を公表。都民の九割がスポーツ活動全般の必要性を感じてはいる。頻度は国の統計に略、同じ。そして国・都共にスポーツの理由は「健康・体力つくりの為」が最も多い。反対にスポーツをしなかった理由は共に「仕事（家事・育児）」が突出している。

やはり時間的に制約の多い若手（二十代・三十代）の運動不足を如何に解消するかが、重要な課題となる。若手を対象としたスポーツジムやイベントは増えているものの、「仕事（家事・育児）」の障害がある。若手の内に体力をつけておかないと、人生百年ともいわれる現代では何十年ももたない。身体こそ平等に与えられた最初の資本・資産である。

スポーツをする時間を会社と行政は若手に与えよ

　スポーツをしないと、その資本・資産を切り崩しながら生きていく事になってしまう。これではジリ貧だ。仕事に関しては働き方改革で、育児に関しては保育園・幼稚園の増強で、家事に関しては低廉な家事代行で。行政がバックアップすべきだろう。何故なら若手の身体的資本・資産の切り崩しは生産性を低下させ、国や地方公共団体にとって未来に対しマイナスだからだ。

だが行政のバックアップにより、若手がスポーツの時間を有せば、身体的資本・資産は強化され生産性が向上。そして国や地方公共団体にプラスとなる。都は幼保の増強を図った。国は働き方改革の道半ば、家事代行についても補助金等があれば良い。

但し、現状は厳しいので若手はタイム マネジメントで最低でも週に一回、一時間のスポーツの時間を設けられたい。一時間あれば筋トレやランニング、ジム、水泳等ができる。特に女性は仕事の幅が広がってきているので、習慣化が男性より上手い女性は先ず、週一時間を確保されたい。