【軍事考察】　日本の自衛隊は、米軍や中国軍（中国人民解放軍）と比べて“軽装”と揶揄される。露鳥戦争における日本の経済制裁により、中露北の『三正面作戦』が浮上してしまった。

その活路を、用田和仁（壬辰）元・陸将が見出した。その活路とは『電磁波領域（ドメイン）』。

軍事作戦は陸戦・海戦・空戦の三領域から宇宙戦・サイバ戦・電磁波戦（宙情電）を加えた六領域となっている。例えば「グローバル・ファイヤーパワー（令和三円）」によると、世界百三十八ヵ国・地域の内、日本は五位。首位が米国、二位はロシア、三位は中国。中露が組んで日本へ攻撃するとなると一溜まりもない。

併（ｼｶ）しながら、元陸将は電磁波なら首位の米国をも凌ぐ可能性がある、と言う。元陸将は自衛隊時代に九州・沖縄「西部方面総監」を務めた。陸自において最大の部隊単位が「方面隊」。北部・東北・東部・中部・西部の五方面で日本を防衛している。各方面隊を指揮・統制するのが、方面総監。元陸将は軍事増強する中国軍と対峙してきた。

＜日本が電磁波で世界先行＞

　動画「電磁波バリア防衛システムを築け！（令和四年四月二十日）／もぎせかチャンネル」にて元陸将は、日本列島及び韓国を包み込む『電磁波バリア』を提唱。攻防兼備。電磁波で、飛んでくるＩＣＢＭ等のミサイルを制御不能に陥れる事ができる。同時に電磁波に連携する「サイバ強化」も訴えた。

その電磁波バリアの基幹を為すのが、陸自「ネットワーク電子戦システム（ＮＥＷＳ、上図）」。電波の収集・分析と敵国の衛星通信等を妨害する。配備済み。米軍には無い。元陸将は「日本の（世界に対する）アドバンテージなんです。これは。」と主張した。軍事演習等でも電波は発生するので、リアルタイムで把握可。

敵国が海を渡る際に使用する「早期警戒　管制機（ＡＷＡＣＳ、写真上）」にも有効。空戦の情報を支配するＡＷＡＣＳを電磁波バリアで目隠し可能。日本列島が海に囲まれている点を電磁波で“強み”に変える。

これは映画「ベクシル二〇七七　日本鎖国（二〇〇七）／松竹」を彷彿させる。未来の日本では電磁波で日本列島を覆い、世界から見えなくした。電磁波の壁を造り、日本が許可しない船舶等を通れない様にした。

軍事の三電磁波

1. レーザー
2. 電波妨害
3. 高出力マイクロ波（ＨＰＭＷ）；車載型は未開発

“弱み”は照射中のみ有効な点。「地上照射」は百㌔～二百㌔㍍。ドローン等に有効。早期開発の可能性。「ミサイル搭載型」は直径一㌔～二㌔㍍。周囲の敵ミサイル群は略百㌫、墜ちると言う。対艦等で有効。未開発。電磁波バリアとの併用で、敵艦隊は盲目となる。

五月四日に防衛装備庁／防衛省は、「高出力マイクロ波照射装置（上図）」と対極超音速ミサイル「レールガン（マッハ六．五）」をＴＶ初公開した。

元陸将は「電磁波の世界こそ、日本の大変に大きな価値。日本は、台湾もフィリピンも（電磁波バリアで）助ける事ができる。」と断言。万一、米軍が核の報復合戦に陥っても、「第一列島線（日本・台湾・フィリピン）」上の電磁波バリアで、ある程度を防御する事が可能になると言う。実質的な米本土防衛を担える。

中国「核心三地域」へ電磁パルス

　中国軍の核に対する「ミサイル防御」の必要性を説きながらも、「（電磁波バリアで）彼らの海洋覇権の野望は、見事に打ち砕かれる訳ですよ。」と対中戦を日本が制する事ができる点を強調した。

核に対しては抑止策として「ＥＭＰ（電磁パルス）を三発打てば良いんです。」と。経済的核心地域である「北京・天津」「上海」「広州・香港」に各一発のＥＭＰを打つ。「三発で中国の経済は終わりです。焼き殺す必要はありません。金の切れ目は中共の切れ目。」と豪語した。

そして、この電磁波領域は軍事だけでなく、国内の開発競争により経済にも貢献すると言う。

記事：金剛正臣

画像：電磁波バリア防衛システムを築け！／用田陸将に聞く05／YouTube、中・朝・露３正面作戦に直面する日本／用田陸将に聞く04／同、陸上装備／防衛装備庁、AWACS／航空自衛隊、ベクシル 2077日本鎖国／松竹、防衛省、「高出力マイクロ波」兵器を開発へ…軍用ドローンを無力化／読売新聞、【テレビ初公開】「高出力マイクロ波照射装置」 日本の防衛“最新技術”／日本テレビ、台湾駐日代表、有事備え「日本は行動を」　共同声明評価「米含む演習必要」／西日本新聞、中国三大都市（北京・上海・広州）の違い　日本の3大都市に似ている？