米中銀『FRB』の株主は?ChatGPTに聞く

【金融・経済報道】 令和五年五月七日にYTにて歴史家・林千勝(辛丑)は、動画「ChatGPTに『FRBの株主』について聞いてみたら…」を配信した。


林は書籍『日米戦争を策謀したのは誰だ!ロックフェラー、ルーズベルト、近衛文麿そしてフーバーは/ワック』等で、大東亜戦争の真実や現在の世界経済の仕組みを暴いている。


本動画では、米中銀『FRB』を誰が所有しているのか?ついて説明し、生成AI「ChatGPT」へ問いを投げ掛けた。本稿は米国財政そのもの、延いては世界経済の根幹に関するものであるので、詳報する。




<ウッドロウ・ウィルソン米統領>

 林は、自著「ザ・ロスチャイルド 大英帝国を乗っ取り世界を支配した一族の物語/経営科学出版」より米中銀『FRB連邦準備制度理事会)』を説明。日本とは異なり、米国の中銀は民間が所有している。日本は政府=日本臣民が中銀「日銀」を所有。米国人民は中銀を所有してない


FRBを作ったのは、ウッドロウ・ウィルソン(丙辰)第二十八代米統領とエドワード・M・ハウス(戊午)大佐。共に民主党。第一次大戦前。


FRBは、名目で「連邦議会」の下の政府機関。しかし「予算割り当て」や「人事」の干渉を受けない。FRBの議長・理事は米統領が指名(要・上院の承認)。林は「でも、大統領自体がグローバリズムの影響下にありますから。」と、米統領自体が“雇われ社長”に過ぎない点を指摘。共和党の米統領には異なる者もいる。


FRBの決定は、米統領の裁可を受けない。議会や他の政府機関の承認も不要。



ニューヨーク連邦準備銀行

 米国には、十二の「連邦準備銀行(連準銀)」がある。これらは民間の金融機関が出資する法人。政府・個人・非金融機関は連準銀へ出資不可。


十二ある中で最も影響力があるのは、「NY連準銀」。政策金利や通貨(量・価値)、債券販売等をNY連準銀が決定すると林は説明。


「NY連邦準備銀行が、連邦準備制度(FRS)全体の下で事実上の実権を持っている。」と述べた。詰まり、米国の中銀及び米国人民の事は、NY連準銀が決めるに等しい(逆らえないの意)。




<NY連準銀の株主は?>

 では、そのNY連準銀の株主は誰か?林は以下の上位五行を挙げた。上位五行の持ち株比率は五割を超えた模様。


  1. ナショナル・シティ・バンク(画像上)
  2. ナショナル・バンク・オブ・コマース
  3. ファースト・ナショナル・バンク
  4. ハノーヴァー・ナショナル・バンク
  5. チェース・ナショナル・バンク



次に林は、上位五行の株主に触れた。「(以下の)どれもロンドン、Cityのロスチャイルド家のネットワークに繋がっている。」と説明した。


  1. ロスチャイルド家
  2. モルガン家
  3. クーン・ローブ商会
  4. シフ家
  5. ロックフェラー家
  6. ウォーバーグ家
  7. リーマン・ブラザーズ
  8. ラザール・フレール等



また英中銀『イングランド銀行』は、十七行を「マーチャント・バンク(国際金融を扱う銀行)」として営業許可。内、「特定の銀行」は以下の五行。


  1. N.M.ロスチャイルド&サンズ;十九世紀初めにロスチャイルド家の大元マイアー・アムシェル・ロートシルト(甲子)と息子のネイサン・メイアー・ロスチャイルド(独語ナータン・マイアー・ロートシルト、丁酉)により設立
  2. モルガン・グレンフェル;モルガン家のロンドン支店)
  3. ラザール・フレール
  4. シュローダー銀行
  5. ブラウン・シップレイ;リーマン・ブラザーズ・ハリマンのロンドン支店



米『銀行戦争』

 とどの詰まり、二十世紀初めよりNMロス等の「特定銀行」とロスチャイルド家等が米FRBを、所有している事になる。現在の状況を踏まえ、林は「それがそんな変わってないんですね。」と述べた。最初から米国をユダヤ財閥が所有していたのか?


米国の歴史には『銀行戦争』があった。それは連邦主義vs州権主義(資本主義vs農本主義)と言えるものだった。前者が今で言う所のグローバル主義(新自由主義)、後者がナショナル主義(自国第一主義)。ユダヤ財閥がどちらかは明白だろう。


米国の中銀は植民地時代を含め、「(~一七七六)イングランド銀行j」「(一七八一)北アメリカ銀行」「(一七九一)第一合衆国銀行」「(一八一六)第二合衆国銀行」「(一八三七~一九一二)無し」「(一九一三)FRS」の順に推移した。


第一次世界大戦前までは、アングロサクソンを主体とする米国人民が米国を所有していた。第一次大戦前に銀行戦争でユダヤ財閥が勝利し、今日に至るまで米国(FRS)をユダヤ財閥が所有している。尚、現在では第二次大戦を経てアングロサクソンの割合は米国人民の十㌫未満まで落ち、ドイツ系ゲルマンとヒスパニックが米国人民の主体を構成している。



ChatGPTとBardの回答は?

 この前提を基にChatGPTの話しに移る。林は「ChatGPTなんかも、メディア(媒体)ですからね。如何にメディアが我々を洗脳しているか?AIがね、我々を洗脳するんですよ。」と警鐘を鳴らす。


林がGPTに「FRBの株主への配当率は?」と「FRBへの払込出資金への配当率は?」と問うた(上図)。



記者が同じ問いで投げた答えが上図。両者とも林への答えと完全一致しない。前者ではFRBに「配当率」という概念がそもそも無い点を出力しているが、後者での記者への出力では、FRSへ出資している銀行があり、配当率を七㌫(令和四年)と説明している。


また林は、米『連邦準備法(第七条)』に配当率が六㌫と記載されている点につき、GPTへ問うた結果、「ご指摘有難う御座います。確かに…」と続いて配当金ではなく、“利子”である点を強調した。


同種の生成AIであるGoogle「Bard」にて同じ質問をした結果が上図。


他の記者のアカウントから、林と同じ“更問い”をした結果が上図。


今までのGoogle検索や各種SNSと同じ様に、これから各生成AIは主要なメディアになっていく。その際に必要な事は、過去(アーカイブ)を参照する事だ。確からしいのは文献(戦前の書籍)等である。


そして米国は歴史的に共和党がナショナリズムで、民主党がグローバリズム。ドナルド・トランプ(丙戌)前米統領等は、グローバリズムのユダヤ財閥等を「ディープステイト(DS)」と称し、米国の奪還を図っている。


記事:金剛正臣

画像:林千勝、Power without Victory/シカゴ大学、Federal Reserve Bank of New YorkThe National City Bank, New York, N.Y. digital file from originalKing Andrew and the Bank/全米人文科学基金、ChatGPTBard

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