【ビジネス論説】 四大経営資源であるヒト・モノ・カネ・ジョウホウの品質が落ちている。バブル崩壊後のＧＤＰ成長率は奮わない。一重に日本品質が落ちている点が挙げられる。
日本の第一次、第二次、第三次産業の内、第三次産業はＧＤＰの七割。この第三次産業のヒト・モノ・カネ・ジョウホウの品質を精査する必要があるだろう。確かに少子高齢化によって労働力人口は下がっていく。だがＡＩ・ロボ等の第四革命を上手く利用する事で一人当たりの労働生産性を上げる事が可能だ。
だが現状は深刻だ。新刊「もっと言ってはいけない／橘玲」では、日本人の三人に一人は日本語が読めない（理解できない）、ＩＴスキルの内でＰＣを使った基本的な仕事ができるのは十人に一人等と日本人そのもののビジネス力が乏しい点をデータを基に危機を訴えている。基本的なＩＴスキルは先の第三革命（ネット技術発達）時に学ぶべきものであったが、日本人がよくやる問題先送りによって、ブラインド タッチやクラウド利用も日本人にとっては一部のビジネスマンしかできない。
現在では統計を軽んじる政治家もニュースに上がる程、知見が乏しい。詰まりは学んでない。今更だが第三革命時の技術習得には税金を使うしかないだろう。自助努力は第四革命下では望めない。一方の日本人十人に一人の確率になってしまったビジネスマンは第四革命の技術を駆使し、第三革命未満の水準であるビジネスマンの生産性を上げる使命がある。
各組織には第三革命未満の水準の者が意思決定を行っている場合が、まだまだ散見される。エリートは組織改革を行うか、スピンアウトや独立の新組織を立ち上げて第四革命に適したヒト・モノ・カネ・ジョウホウに育てるべきだろう。意思決定者の学びへの怠惰で、この四大経営資源の品質が劣化した。ＧＤＰ成長率も実質的に昭和的な力技だ。
経団連もデジタル トランスフォーメーションを意識している。但し、デジタルへの構造改革は意外と仰々しいものではなく、現場レベルでのＩＴ知識・スキル向上に様に診える。この構造改革と四大経営資源の品質を上げる事ができるのは、デジタル ネイティブと呼ばれる若手に他ならない。若手のビジネスマンが旧体制の組織を新体制の組織に変え、飛躍的な生産性を獲得できるもの。
（了）
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