無償で一千件のリスト、法人営業のデジタル スキルを競う『HED sales Olympic2021』募集

【ビジネス報道】　令和三年一月末日まで法人営業デジタル化協会（ＨＥＤ、代表理事：上島千鶴）は、法人営業のデジタルスキルを競う『ＨＥＤセールス　オリンピック二〇二一』へのエントリを募集している。四月末に発表レポート提出、五月に一次審査と発表会（五社以内）、五月末に授賞式イベントを実施する。

応募者（社）は、同協会が提供する無償のターゲット リスト（一千件分）を使って三ヶ月間セールス・マーケティング活動を行う。マーケティング結果とプロセスを競い合うもの（要デジタル レポート提出）。事実上、無償で営業先の候補を獲得できる。このリストを含む四得点は以下の通り。

1. ネットビジネスサポートとインティメート・マージャーの無償リスト（一千件分）ターゲットの分析・選定・取得は相談可；前社の企業情報検索サービス「ぱぱっと」が利用可能。括弧内の条件で抽出できる（業種区分・従業員区分・売上区分・資本金区分・エリア区分・上場区分・拠点数・マーケタグ）
2. 同協会に随時相談できるコミュニティへの参加権利；会員企業も入っている無料のオンライン コミュニティへ参加可
   
3. 同協会によるコンサルティング権利（各一回）
   
4. 三十社分（応募企業数分）のデジタル レポートの閲覧権利；参加企業各社のデジタル レポートをアウトプットとして提供
   

応募条件は「マーケティングの結果とプロセスをレポート提出」「優れた成果を上げ、受賞した企業は、社名と取組み内容をコンテンツとして取材・公開可能」の二点のみ。

発表レポートの必要項目は「現状課題（商材やターゲット）」「実施・施策内容」「結果、成果。以下の指標から一つ以上（見積提示数・案件商談 創出数・申込数・アクティブ数）」「今後の実行計画（改善含む）」の四点。

尚、応募対象者（社）は以下を想定している。

• コロナ禍において営業のデジタル化を推進する必要が出た企業
• 今、進めている営業のデジタル化のスピード、質を上げたい企業
• 地方やオンライン等、マーケットを広げたい企業
• 他社と競い合う事で、デジタル時代の営業力を強化したい企業
• 営業ＤＸの戦略立案を始めている企業

画像：㈳法人営業デジタル化協会