【ビジネス・教育報道】 令和三年九月十日にオンラインにて組織人財分析コンサルのネクストエデュケーションシンク（代取：斉藤実）は、『ＤＸビジネス検定™』発表セミナを開催する。無料。日本イノベーション融合学会（理事長：髙梨智弘）との共催。本検定は十一月に創設。
対象は大手・中堅企業の経営層、経営企画部門、各事業部長、ＤＸ推進部門の責任者、人事部・人材開発部の責任者、ＩＴ企業の人事部・人材開発部の責任者。
同社の人財分析実績は累計一千四百社、四百万人以上（報道現在）。ＤＸ手法で企業人財のＤＸ情報感度、イノベーティブ度、ビジネス コンピテンシ等の先進の客観アセスメントを独自開発した。
本検定は企業のＤＸ人財育成検定として既に七回の実績を数える「ＤＸ検定™」シリーズの第二弾。自社ビジネスとＤＸの関わりを知り、世界や国内の先進のビジネスモデルやＤＸの成功事例を多数理解し、「ＤＸビジネス推進人財」「ビジネス価値創造人財」となる事を目指す。
DXの定義
ＤＸとはデータとデジタル技術やサブスク、シェアリング、ＣＦ、顧客ロイヤリティ プログラム等の“ビジネスの仕掛け”を活用した経営改革の事。企業等がＤＸを本当に成功させたいなら、ＤＸの基礎用語やデータ分析に関する用語、デジタル技術に関する用語、マーケティングに関する用語、ビジネスモデルに関する用語を数多く理解している必要がある。
更にこれら用語を使った企業ＤＸビジネス事例も幅広く知り、どの企業がどの技術やビジネスモデルを使っているのかを分析し、自社等のＤＸ変革に活かす事が必要とする。
本検定では従来の「ＤＸ検定」の出題範囲より更にビジネス領域の裾野を広げる。内定者から新入社員、若手社員、デジタル化に苦手意識のある管理職・経営陣も含め、ＤＸ入門者から全ての企業人が対象となる最新の実践的な検定試験とした。
セミナでは、住友生命相互保険・岸和良 デジタルオフィサから「ＤＸビジネス人財」が何故企業で望まれているのか、ビジネスとＤＸの深い関わり等について実践事例を交えて話す。また、日本イノベーション融合学会・斉藤実 専務理事より本検定の立ち位置や企業におけるＤＸビジネス人財の必要性、能力の可視化、評価、認定、組織分析手法等について実践的な活用事例を紹介する。
質疑応答アリ。
画像：㈱ネクストエデュケーションシンク
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