【ビジネス解説】　平成二十七年十月十七日に新創刊メディア「現代ビジネス／講談社」がビジネスマンにとって非常に重要な記事『「早起き」すると寿命が縮む！オックスフォード大学の研究で判明　～心筋梗塞、脳卒中、糖尿病のリスクが倍増』を公開した。

端的に伝えると、英オックスフォード大の睡眠・概日リズム神経科学研究所のポール・ケリー博士によれば、早起きは、著しく脳の機能が低下するというモノ。米ハーバード大と米ネバダ大も実証研究を進めているという。起床後の活動開始時間を年齢で分けた点も注意されたい。

青年期；午前十一時
壮年・中年期；午前十時
高年期；午前九時

またグーグル社のフレックス タイム制度を例に挙げ、科学的に適っている点を当該記事は強調する。

＜日本のビジネス習慣を変えるインパクト＞

　科学を信じるか。世界のトップ級の学府が立証に成功していけば、日本の通勤は変わる。流石に科学を否定する大手は少ないであろう。大手が変われば、中小企業も自ずと変わる。日本の通勤は精神的・肉体的疲労を伴うタメに、その日の生産性を必ず落とす。慨日リズムを崩していれば尚更だ。その通勤が変わる。通勤の負担が大幅に減れば、自ずと気力も増す。本来、通勤時間はビジネスマンにとって、自由時間なのだ。

政府は“ゆう活”を推奨したが、朝を遅らせる活動が科学的に生産性を上げそうだ。都市部のビジネスマンらが朝の通勤と夜の帰宅の負担を如何に減らすか、否、如何に通勤と帰宅をゆとりある自由時間に変えるか。答えはやはり、フレックス タイム制度であろう。画一的な時間管理は企業にとって楽であるが、働き手にとっては苦しい。日本の都市部の生産性が上がるだけでも名目GDP六百億円に近づくだろう。通勤と帰宅のラッシュを変える効果は甚大だ。どんなに優れた経済学者らも、数値を叩き出せないであろう。日本の各企業の取締役会が、この科学を信じ適した制度を実行した暁には、『新・高度経済成長期』に入るモノと思われる。貴方の会社は科学を信じるだろうか。

（了）