【ビジネス考察】 コミュニケーション能力は、一重に国語力と言える。就活でもプレゼンでも、基本的には国語を用いて互いに意思疎通を図る。ビジネスであれば、端的に分かり易い。商品・サービスのターゲットを明確にし、そのターゲットが分かり易い様に企業コミュニケーションを行う。
「コミュ力」＝「国語力」なので、企業内で国語力を磨けば、売上高と利益の向上、費用の低下を狙える。現在の日本は少子高齢化。内需は頭打ちとなる。その為、外需を狙う。外国文化の人との意思疎通で稼ぐ。母国語が疎かであると、英語等の外国語に翻訳できない。意思疎通は拙くなってしまうだろう。
現在の日本では理数系の成績が世界ランク。しかし、読解力が低下している。これは義務教育「国語」の失敗に他ならない。否、失敗させている、と言える。日本では貴族や庶民等の格は無い。にも関らず“格差社会”と言う。中国には生まれた瞬間の戸籍で格がある。ハイムでは所得という数字の問題なので“較差社会”と記す。この間違いも国語力が低い為と言えるだろう。
＜ビジネスと政治＞
文科省が義務教育「国語」を失敗させている以上、大学等に期待が掛かるが、共産化している「学術会議」では厳しい。中国共産党は、日本人の国語力を落としたい。菅前・総理が同会議へ手を付けたものの抵抗は激しい。政治と国語は決して切れない。
基本的に戦後ＧＨＱの日本弱体化策として、国語や日本史を薄っぺらいものにし、日本への愛国心が薄くなった。これも企業での働く忠誠心に響いている。結果、人材育成について余計な心配をしなければならず、費用が多く掛かる。因みに、ゆとり教育は実質左翼「日教組」が提唱した。米国式グローバル化（株主優先主義）も同じで、忠誠心が落ちる。
忠誠心はビジネス用語で「ロイヤリティ」。顧客にも使うが、社員にも使う。仕事への忠誠心が低いのに、生産性が高いという事は有り得ない。
これらに共通する点は国語。世界のビジネスでは、相手を陥れるのは当たり前。米国人等が日本人を都合よく使う為に、国語力を弱らせ、理数力だけ上げる。理解する力、反論する力を弱める。こき使えないだろうか。これも政治、そして結果。インプットがあり、アウトプットがあり、アウトカム（成果、利益）が発生する。
エリート育成方式
また、子どもに対し、赤ちゃん言葉を平気で使う親が増えている。漫画の「ドラゴンボール」や「花より団子」等で自身の子に赤ちゃん言葉は使わない。何故ならば、学習能力が圧倒的に高い時期に大人がちゃんとした言葉を使い、イントネーションを含み、国語をインストールする必要があるからだ。
現在のコミュ力に自信が無い人は、親が赤ちゃん言葉を日常的に使っていたのかも知れない。これで育つと、子どもは語彙数や文章の構成、ＴＰＯ等に顕著な差が出る。よって、義務教育の前の段階から低所得者の人生が決まり易い（各種統計データ参照）。母子家庭の子どもは典型的。父親よりも母親が社会で通用する日本語を教えてない模様。その事が最も大きな較差理由であろう。人より話せない。人より聞けない。
そもそも親自身の国語力が低いという問題。
以上より、現在の日本人の経営者は、若き社員達へ国語を教える。国語力を高めて交渉力を養う。その際に現在は「リカレント教育」の時代なので「塾」の様に。決して赤ちゃん言葉の様に、相手に合わせてはならない（実際は親の自己満足、子どもには未来で良い迷惑となる）。企業そのものの国語力が下がってしまうだろう。そうなると、利益は当然に下がる。
キラリと光るゆとり世代
ＩＴを使いこなせない中堅・シニアへ懇切丁寧に教える時間があるのであれば、できる社員を伸ばす方が経営的に優先事項だろう。同様に国語力を磨かない若者・若手よりも、国語力を磨く若者・若手社員を優先し、利益の増大を図る。稼いでいる社員の国語力を確認してみよう。
社会人になって十年程経った「ゆとり世代」の一部は、国語力が大いに増しており、企業間コミュニケーションも大変にスムース。期待できる。他の世代よりも当たりが良いかもしれない。ビジネスにおいて、当たりが良いのは基本中の基本。稼げる基本。
まだまだ問題発生時の対処については弱い様なので、優れたゆとり世代以下へは問題対処の国語を教える。問題発生は通常、利益増のチャンス。「その場の対処」「問題からの学習」「商品・サービスの改善」の国語を教えれば、更に強化できる。
社員の国語が強ければ、大いに稼げる。
企業の国語が強ければ、利益は増え続ける。
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