【教育報道】 令和四年一月六日に動画サイト構築ＣＭＳ「ソーシャルキャスト」の開発・販売をするストランダー（代取：青木大輔）は、『社内向け動画教育～年代別調査結果～』を発表。調査は先月、二十歳から六十五歳の働いている二千二百人へ、勤務企業・団体内での動画配信（動画教育）に関するアンケートを実施した。
企業規模が大きい程、社内向けの動画配信実施率は高かった。社内向け動画教育を受けた人は、受けなかった人に比べ、より肯定的な印象を受ける。若い世代は実施欲求が強いものの、継続欲求は弱くなった。
以下がアンケート内容。
- 社内向け動画配信の実施の有無
- 社内向けの動画配信について（実施、未実施を比較）；理解し易いか、時間の節約ができるか、都合の良い時間に視聴できるか、続けて欲しいか・実施して欲しい
動画教育の平均実施率は四割を切った。社員一千人超の企業では実施率が六割に達した。翻って、社員五十人以下では二割を切った。動画教育を受けた者は「理解し易い」と平均で七割が判断した。時間の節約に関しても、平均七割が「節約できる」と判断した。視聴に関し、「都合の良い時間に視聴できる」と八割が判断した。
動画教育の継続欲求の平均は、七割と高い。年代が若くなるに連れて欲求は下がり、二十代は五割まで落ち込む。三十代も六割に満たない。六十代以上は八割に迫った。
一方、動画教育の実施欲求の平均は四割。こちらでは二十代が最も求めており、五割を超えた。求める六十代以上は三割だった。以上より、若い世代は動画教育を望むものの、実施すると継続を望まない。老いた世代は動画教育を望まないものの、実施すると継続を望む。
社内向け動画教育の有無による感想・印象の差は大きかった。上の世代を念頭に同社は、「導入前の評価は低いが、導入後は高くなるという事になりそうです。特に年齢層が高くなるに連れ、実施前は否定的な評価が多いにも関わらず、実施後は肯定的な評価の方が多くなる事は特筆すべき点と言えます。」と考察した。
身体能力の観点より、中堅・シニア向けの動画教育は現行、若者・若手向けの動画教育はハイスピード化や情報量倍増等で棲み分けた方が良いだろう。
画像：㈱ストランダー
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