『株式投資の現状調査 二〇二二』

【金融報道】　令和四年十二月五日にトレジャープロモート（代取：瀬川丈）は、投資活動の状況についてのアンケート『株式投資の現状調査　二〇二二』を公表した。

株式投資に着目し、現在の損益状況や取引時の主な情報源についての調査を行った。同社は、二十周年を迎えたオンライン株式スクール「株の学校ドットコム」を運営している。

「投資種類」に関する調査対象は、全国の二十代～七十代の男女・二千人。十月調査。「株式投資」に関する現状の調査対象は、株式投資に取組む同・五百五十人。十一月調査。

投資活動（預貯金を含む）に取組む人は六十七．四㌫。年代が上がるに従って投資活動に取組む人の割合が増える傾向。二十代＝五十一．五㌫、三十代＝六十三．八㌫、四十代＝六十四．八㌫。

投資活動に何らかで取組んでいる人（一千三百四十八人）の内、「預貯金」は八十六．四㌫で最多（複数回答）。次いで「日本株（個別株）」の三十六．三㌫。「外貨預金」や「不動産」、「個人年金保険」等の投資商品の中で株式投資の人気が依然として高い。「暗号資産（仮想通貨）」は、五．六㌫。

株式投資に取組む人は、現在の保有銘柄の合計損益につき、「合計で含み益が出ている」と回答したのは六十七．一㌫。「合計で含み損が出ている」は三十二．九㌫。経験年数別では、「三年程度」の経験があると、株式投資で有利になるという結果となった。

株式投資の取引の主な参考対象は「ネットの無料の情報サイト」が二十二．二㌫で最多。「証券会社のＨＰの情報」「ネットの掲示板やＳＮＳの口コミ」を合わせると、四十三．三㌫。「投資顧問会社の有料情報」＝〇．七㌫、「先生・師匠・メンタの教え」＝〇．四㌫。

画像：㈱トレジャープロモート