【ビジネス報道】　令和五年一月十日にネクストエデュケーションシンク（代取：斉藤実）は、最新版の評価ツール『イノベーティブ人財診断™（改定新版）』をリリースした。

本ツールはビジネス・イノベを起こす人財の能力要素を可視化し、発掘・選抜・育成・組織開発が企業内で実現できる。診断時間は三十～四十分程度。ライセンス毎の販売。以下が対象。

1. 若手
   
2. リーダー
3. 中堅人財
4. 管理層
5. 経営層
6. 大学・研究組織での活用も可

＜DXの目的＞

　同社は、ＤＸ手法で企業人財のＤＸ情報感度やイノベーティブ度、ビジネスコンピテンシ等の先進の「客観アセスメント」を独自開発。組織人財分析コンサルにて累計・一千五百社、四百万人以上の人財分析実績を有す。

ＤＸの目的は、「データとデジタル技術」を活用した企業と社会の発展の為の「デジタル変革＝イノベ」であると同社は言う。

海外に比べ、日本企業は一人の「破壊的イノベータ」の強力な推進により、ビジネス・イノベを起こし、成功させる事は難しいと言われている。「日本型の組織イノベ」では、異なるイノベータ・タイプの人財による相互補完・相互協力により、イノベが実現すると。併せて事業継続では、新たなイノベ組織と現状ビジネス組織の相互の役割連携が非常に重要と。

五種のイノベータ

　 本ツールでは、ビジネス価値創造を推進するイノベ人財へ、特に求められる能力（資質・意識知・行動知）にフォーカス。その能力要素と人財像タイプを明らかにする。以下が「イノベ実現プロセス」の各プロセスで活躍する五つの人財像タイプ。

1. ｉイニシエータ
2. ｉファインダ
3. ｉデザイナ
4. ｉデベロッパ
5. ｉエグゼキュータ

上記を定義し、対象者が「どの人財タイプに近いか」「どういう役割が適しているか」を診断・分析し、組織開発を実行できる。

また本ツールの結果から、組織開発や人財育成・研修を実施する企業も多く、イノベーティブ人財の研修効果測定の指標としても活用できる。更に、別途企業別カスタマイズにより、自社のイノベーティブ人財育成・研修ロードマップ等を作成する事もできる。

画像：㈱ネクストエデュケーションシンク