【社会・教育・ビジネス報道】　令和四年八月二十三日にリサーチ＆マーケティング支援のネオマーケティング（代取：橋本光伸）では、『日本のＺ世代意識調査：ＳＮＳのイメージや消費感度編』を公表した。

Ｚ世代とＹ世代の計男女九百九十二人が対象。調査は七月～八月。以下が定義。ハイムでは根拠に乏しく、「世代間統計」が採れない為にＺ世代の表記は非推奨。持続可能な表記ではない。太字が推奨表記。「世代間ギャップ」は通常五年で発生。

• Ｚ世代（法学世代、脱ゆとり世代）；満十五～二十五歳（平成八～同二十七年生まれ）＝四百九十二人
• Ｙ世代（ゆとり世代、プレッシャ世代、氷河期世代・後期）；満二十六～四十一歳（昭和五十五～平成七年生まれ）＝五百人

＜ラガード（後期採用者）四割強の脅威＞

　法学・脱ゆとりの両世代は、新商品に対する消費感度が低い（新商品に興味が抱き難い）人が圧倒的に多いとし、以下五点をポイントに挙げた。

1. 「環境問題」への関心が高い人＝少数派
2. 「ＳＤＧｓ」の意識が高い人＝少数派
3. 新商品「初期採択者」は平均より多く、「マジョリティ層」が少なく、「ラガード」が多い
4. 「ＴｉｋＴｏｋ」は娯楽と美容・トレンドチェックと多岐に亘る
5. 「ググる率」はゆとり世代、プレッシャ世代、氷河期世代・後期と変わらない

法学・脱ゆとりの両世代の多くはラガードが多く、年が若いにも関わらず、既に脳が老いている（中年化ないし老齢化）。但し、「イノベータ」は平均の二倍近くを記録しており、「アーリアダプタ」を含めると、五人に一人が若い脳。通常は、年齢が若い程に「イノベータ」や「アーリアダプタ」が多いとされている。

以下が、同社が指し示した定義。

1. イノベータ；革新的な商品・サービスは誰よりも先に購入
2. アーリーアダプタ；流行には敏感で、世の中で流行り始める少し前の段階で商品を購入
3. アーリーマジョリティ；ＴＶやネット、ＳＮＳ等で取上げられて、世の中で流行り始めてから購入
4. レイトマジョリティ；流行や新しい商品には懐疑的で、身近な人も含め、大多数が購入して始めて購入を検討
5. ラガード；流行や世の中の動きに関心が薄く、影響は受ける事は無い
   

法学・脱ゆとりの両世代は、「ググらない」とも言われているが、ググる率はゆとり世代、プレッシャ世代、氷河期世代・後期の三世代と変わらない。同じ検索エンジンでも「Ｙａｈｏｏ！で検索する人は少なめとなった。

ＳＮＳ媒体別では「学習」の回答項目が無い。今回は「役に立つ」で以下にランクする。五世代共通。

1. ＹＴ
2. Ｔｗ
3. インスタ
4. ＦＢ
5. ＴｉｋＴｏｋ

ゆとり世代よりも教育の失敗か？

上図は、「あなたの世代はどの様な人が多いと感じますか（複数回答）」。法学・脱ゆとりの両世代が突出している部分として、「デジタルネイティブである」「自分の価値観を重視している」「他人に興味が無い」「個々の価値観や個性を大切にしている」「性別・国籍・人種、考え方や価値観の違いを大切にし…」。

陥没している部分は、「経済感覚は安定志向」「ブランドに拘らない」。

上図は、法学・脱ゆとりの両世代の男女別。男子は「他人に興味が無い」「経済感覚は安定志向」「モノをあまり買わない」で突出。女子は「デジタルネイティブである」「個々の価値観や個性を大切にしている」「ブランドに拘らない」で突出。

以上を纏めます。

1. 法学・脱ゆとり世代は、イノベータが平均の倍近くいるものの、半数近くがラガードという中年・老年思考
2. 法学・脱ゆとり世代の七割は、環境問題（ＳＤＧｓ）に興味ナシ
   
3. 法学・脱ゆとり世代も、普通に検索を使う
   
4. 法学・脱ゆとり世代は、他人に興味が無く、自己の価値観を重視
   
5. 法学・脱ゆとり世代は、ブランドに拘り難いものの、経済的に不安定思考
   

未来が暗い十代・二十代前半

　矢張り、今回の統計で最も衝撃的な点は、法学・脱ゆとり世代の子ども・若者の半数近くがラガードであった点でしょう。イノベーションとマーケティングが富の源泉ですが、若くしてラガードだと、生涯ラガードの可能性が高いです。

特にマーケティング能力の欠如は痛恨です。他人を理解する事、理解しようとする事がマーケティングの基礎です。自己の価値観だけを押し付けても、マーケティングは奏功しません。

また、高級品への興味が薄い点はコストダウン要素ですが、安定的な経済力を指向しない点は、富を維持ないし増大させる意思が無い事を意味します。

十代・二十代で常に中年・老年思考で、他人に興味無く、自己の価値観を重視し、経済の安定意思が無い。

＜「氷河期世代・前期」と「バブル世代」の母親が元凶＞

　これは明らかに教育の失敗です。貧困まっしぐらです。恐らく、ゆとり世代の比では無いでしょう。何故ならば、ラガードがレイトマジョリティで六割もいるからです。これは法学・脱ゆとり世代の住人中六人が『一生貧困』に陥る可能性を孕んでいるからです。

イノベータとアーリーアダプタの二割を除き、法学・脱ゆとり世代の教育は最悪の失敗かも知れません。

考えられる理由は、ハイムが以前から警鐘を鳴らし続けている通り、「母親主導」の教育にあります。法学・脱ゆとり世代の母親は、四十五～五十五歳前後。世代で言うと、氷河期世代・前期とバブル世代の母親となります。女性の出産年齢は「人口動態統計／厚労省」により、三十歳前後として計算。

母親主導＝子どもの貧困化

　これは、ゆとり世代の母親達よりも、氷河期世代・前期とバブル世代の母親は「母親主導」を推し進めているものと推察できます。父母による意思決定の数・質において、父親＜母親＝母親主導。

理屈は単純です。社会的に成功・安定させてない母親が子どもを教育すると、子どもは貧困化します（成功・安定知識の欠如）。

今回の統計では二割の子息・子女は成功している可能性があります。社会的に成功・安定させている父親ないし母親が主導しているのでしょう。法学・脱ゆとり世代は「パレートの法則」が如実かも知れません。詰まり、このまま行くと、法学・脱ゆとり世代の二割のみが成功・安定してしまいます。今までと異なり、二割が成功ではありません。二割が成功又は安定です。

残りの八割の内、二割が安定に足を懸け、六割が貧困化。

エリート予備軍は二割

　上図の最左の棒グラフが、脱ゆとり世代です（十七歳以下は計測不可）。これはハイムのユーザ層です。ハイムの脱ゆとり世代は、間違いなく未来のエリート層でしょう。

エリート層は、このままハイム等で学習を続ける事ですが、八割の一生貧困の予備軍は、母親主導を解除し、社会的に成功・安定させている者から改めて教育を受ける必要性があります。超早期のリカレント教育です。

富の源泉はイノベーションとマーケティングですが、通常の収入の源泉は肉体労働にて価値を提供する事です。この雇う側の価値が分からなければ（他人の事を知らなければ）、一生貧困しかあり得ません。

社会的に成功・安定させていない「母親主導」は直ちに解除すべきです。

父親が頑張るしかありません。

記者：京秦正法

画像：㈱ネオマーケティング、FPhime